| 記事番号 | 【No.23】 | 投稿日時： | 02/03/10(日) 18:19:29 |
| タイトル： | Mail#148 強気市場 |
| コメント： | 日経平均は、継続性に問題があるため、東証株価指数（TOPIX)を重視している。90年代前半は、銀行のウェイトが大きく、指数として問題と言われていたが、今はそのアンバランスさも無くなっている。さて、至上最高値である2884.80ポイントの半値八掛け二割引の水準である923ポイント近辺で、（2月6日安値921.08）最安値をつけ、市場は切り返した。米国では、底値から2割以上上がると市場は強気になったとされるが、1105ポイント（＝921.08*1.2）がこの水準になり、先週末、遂にこの水準をやや上回った。一目均衡表では、基準線（1019ﾎﾟｲﾝﾄ）が雲の上限1025を抜けてくると、目先、抵抗するものはなくなる。完全に強気な姿となる。ただ、1118と1125の間には、窓があり、ここが目先大きな節になると思われる。 今回の相場上昇の背景は、 ファンダメンタル面で ①米国景気回復→日本の輸出産業の回復という期待感 需給面では ②空売り規制の強化 ③銀行の持合解消年度計画の消化による戻り売り圧力の軽減 ④金融監督庁による銀行株売りへのチェック体制の強化 ⑤弱気派アナリスト、ストラテジストへの当局へ圧力（噂） ⑥公的年金のよる買い。 ⑦メリルリンチによる日本株買い推奨（先週木曜日には米国最大の年金カルパースが日本株買い） ⑧ヘッジファンドの買戻し やや作為的ではあるが、これでとりあえず３月危機は先送りされた。次ぎは９月である。 しかし、今回の米系ファンドの買戻しには、もっと根深い問題があったという説もある。北朝である。今年の初めから、南朝の駐留の米軍の家族が、本国へ帰国する動きがあった。そして、本来４月とされていたブッシュの来日が２月に前倒しされた。この裏で、北朝の国内で深刻な内部対立があったという噂があり、半島が緊張する可能性があったという。つまりヘッジファンドは、その動きの中で安心して日本株を売りたてていた可能性がある。今回、半島を緊張させるような事態は解消されている模様であり、空売り規制の強化及び返済期日の到来も手伝って、ヘッジファンドの買戻しが行われた。さらにカルパースの買い出動があったことから、ひとまず、東アジア危機も回避されたと思ってよいかもしれない。 株式に限らず、政界でも根深い問題があるようだ。宗男については、昔から山ほどのスキャンダルがあったにもかかわらず、今までずっと封印されていた。それが、今や解禁されている。単なるマスコミの悪乗りなのか。それならば、以前の緘口令が敷かれたようなマスコミの行動振りはどういうことなのか。 これについても、諸説飛び交っているが、やはり国際情勢が影響しているようである。米国による親中国の橋本派の弱体化工作、プーチンによる反プーチン派（宗男に繋がる）の駆逐の余波といった説が飛び交っている。本当のところは分からないが、アンタッチャブルだった宗男スキャンダルが解禁になったのには、何か裏がありそうである。 |